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（社）日本建築学会「建築工事標準仕様書」において、工事種別施工計画書には、一般に、工程表、品質管理計画書及び施工要領書を含むとされている。
石綿障害予防規則において、事業者は、既存建築物の吹付けアスベストの除去の作業については、解体等作業主任者を選任し、その者に当該作業に従事する労働者の指揮を行わせなければならないとされている。
民間（旧四会）連合協定「工事請負契約約款」において、請負者は、監理者の指示により、監理者の立会なく施工する場合、工事写真等の記録を整備して監理者に提出することとされている。
労働安全衛生規則において、事業者は、高さが2m以上の作業床の端、開口部等で墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのある箇所には、原則として、囲い、手すり、覆い等を設けなければならないとされている。
労働安全衛生法において、安全衛生責任者は、統括安全衛生責任者と労働者との連絡等を行わなければならないとされている。
型枠支保工を設置するための「建設物設置届」を、労働基準監督署長あてに届け出た。
建築物を除却するための「建築物除却届」を、都道府県知事あてに届け出た。
建築工事に伴って発生した産業廃棄物に係る「産業廃棄物管理票交付等状況報告書」を、都道府県知事あてに提出した。
危険物に係る貯蔵所を設置するための「危険物貯蔵所設置許可申請書」を、消防署長あてに提出した。
工事を共同連帯して請け負った場合、そのうちの一人を代表者として定めるための「共同企業体代表者届」を、都道府県労働局長あてに届け出た。
鉄骨の品質及び性能について、設計図書に定める日本工業規格(JIS)の規格品であることを証明する規格品証明書が添付された場合、その品質及び性能を有するものとして取り扱い、鉄骨の材料試験を省略した。
ガラスの保管に苧たって、裸板ガラスについては、立置きとし、振動による倒れを防止するため、室内の柱等の構造躯体にクッション材を当て、ロープ掛けにより固定した。
プラスチック張付け床材の保管に当たって、ビニル床シートについては、ねじれや変形防止のため、縦置きせずに3段までの俵積みとした。
設計図書において、内装工事に使用する材料の製造業者名が複数指定されている場合、その選定は請負者が行い、監理者の承諾を受けた。
塗料、接着剤等の化学製品の取扱いに当たって、当該製品の製造業者が交付した化学物質等安全データシート（MSDS）を作業場所の見やすい場所に常時掲示し、当該製品を取り扱う労働者に周知した。
建築物の規模が大きい場合、地震時における地盤の振動特性を調査するため、常時微動測定を行った。
砂質土の地盤において、自由地下水位を精度よく測定するため、ボーリング時に泥水を使わずに掘進する無水掘りを行った。
砂質土の地盤において、「地耐力の推定」及び「液状化の可能性の判定」のため、標準買入試験により得られたN値を用いた。
粘性土の地盤において、地震時における杭の水平抵抗を検討する場合、地盤の変形係数を推定するため、孔内水平載荷試験を行った。
粘性土の地盤において、原位置における土の硬軟、締まり具合及び土層の構成を判定するためのコーン貫入抵抗を求めるとともに、土質試料を採取することができるオランダ式二重管コーン買入試験を行った。
乗入れ構台の高さについては、躯体コンクリート打込み時に、乗入れ構台の大引下の床の均し作業ができるように、大引下端を床上端から30cm程度上に設定した。
防護棚（朝顔）は、1段目を地上5mに設け、2段目以上については下段から10mごとに設けた。
高さ20mを超える枠組足場を架設する場合、使用する主枠は、高さ2mのものとし、主枠間の間隔は1．85mとした。
高さが24mで勾配が15度を超える登りさん橋には、滑止めとして踏さんを設け、踊場を高さ8mごとに設けた。
落下物に対する防護のための工事用シートの取り方けに当たっては、足場に水平支持材を垂直方向5．5mごとに設け、シートの周囲を40cmの間隔で、隙間及びたるみがないように足場に緊結した。
地下水処理工法において、敷地周辺の井戸枯れや地盤沈下等を生じるおそれがあることから、リチャージ工法を採用した。
山留め壁の施工において、振動及び騒音が少なく、剛性及び止水性が比較的優れていることから、ソイルセメント柱列壁工法を採用した。
排水工法を用いる掘削において、地下水位が計画のとおりに低下しているかを、ディープウェルのケーシング内の水位により管理した。
掘削位置に近接してヒーピングに影響を与える構造物がある場合、構造物の荷重を良質地盤に直接伝達させ、ヒービングの破壊モーメントに影響させないために、アンダーピニングを行った。
掘削面の高さが3mの芋掘りによる地山の掘削において、砂からなる地山の据削面の法面勾配を、35度とした。
セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、余掘り量（掘削孔底深さと杭の設置探さとの差）の許容値を、100cmとした。
既製コンクリート杭の継手部の溶接に当たって、仮付け溶接は、本溶接と同等な完全なものとし、その長さは、40mm以上とした。
場所打ちコンクリート杭に使用するコンクリートの単位セメント量は、泥水中で打ち込む場合、350kg／m3とした。
リバース工法による場所打ちコンクリート杭工事において、掘削中は、孔壁の崩壊を防止するため、孔内水頭を地下水位より2m以上高く保つようにした。
オールケーシング工法による場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリートの余盛り高さは、掘削孔底にほとんど水がたまっていないような場合、50cm以上とした。
柱にスパイラル筋を使用する場合、柱頭及び柱脚の末端の定着は、1．5巻き以上の添え巻きとした。
コンクリートの設計基準強度が24N／mm2の場合、SD295AのD13とD16の壁筋の重ね継手の長さは、55cmとした。
大ばりにおける下端筋の継手中心位置は、「そのはり端からはりの中央部へ向ってはりせいと同じ距離の位置」から「はり内法長さの1／4以内」の範囲とした。
基礎ばりの下端における鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さを確保するために、モルタル製のサイコロ型スペーサーを1．5m間隔で使用した。
SD345の鉄筋のガス圧接継手の外観検査において、圧接部の膨らみの直径が鉄筋径の1．4倍に満たなかったので、再加熱し、圧力を加えて所定の膨らみに修正した。
基礎、はり側、柱及び壁のせき板の存置期間は、コンクリートの圧縮強度が5N／mm2以上に達したことが確認されるまでとした。
柱の型枠設計用のコンクリートの側圧は、コンクリートポンプ工法の場合、「打込み速さ」及び「側圧を求める位置から上のコンクリートの打込み高さ」に応じて、「フレッシュコンクリートの単位容積質量に重力加速度を乗じたもの」を用いて求めた。
地中ばりのせき板には、施工の省力化及び工期の短縮を図るため、合板の代わりに特殊リブラス（鋼製ネット）を使用するラス型枠工法を採用した。
垂直な独立柱の型枠は、コラムクランプを用いて、柱の型枠を四方から水平に締め付けて組み立てた。
型枠支保工に用いる鋼材の許容圧縮応力の値は、当該鋼材の「降伏強さの値」又は「引張強さの値の3／4の値」のうち、いずれか小さい値の4／5の値とした。
凍結融解作用により凍害を生じるおそれのある部分のコンクリートについては、水セメント比の最大値を50％とし、かつ、空気量を5％とした。
海水の作用を受けるコンクリートのうち、海岸地域で常時波しぶきを受ける部分については、セメントに高炉セメントB種を使用し、水セメント比の最大値を45％とした。
プレテンション方式によるプレストレストコンクリートにおいて、コンクリートの設計基準強度については、24N／mm2以上とし、コンクリートに含まれる塩化物量については、塩化物イオン量として0．30kg／m3以下とした。
マスコンクリートを適用する構造物については、ビーライト（C2S）の量が相対的に多い中庸熱ボルトランドセメントを使用し、調合強度を定めるための構造体コンクリートの強度管理材齢を63日とした。
普通ポルトランドセメントを用いる水密コンクリートについては、実積率ができるだけ大きい粗骨材を使用し、初期の湿潤養生期間を10日間とした。
構造体コンクリートの圧縮強度試験の判定については、強度管理材齢を28日とし、現場水中養生の供試体による場合、1回の試験における3個の供試体の圧縮強度の平均値が品質基準強度以上であったので合格とした。
コンクリートの打込み継続中において、先に打ち込んだコンクリートと後から打ち重ねるコンクリートとの時間間隔の限度は、外気温が27℃であったので90分を目安とし、先に打ち込まれたコンクリートの再振動可能時間以内とした。
構造体コンクリートの受入れ時の検査において、呼び強度が27のレディーミクストコンクリートの1工区の打込みの量が130m2／日であったので、圧縮強度試験を1回行うこととした。
コンクリートポンプによる圧送中にべント管内で閉塞した少量のコンクリートについては、流動化剤を添加してワーカビリティーを良好にし、ホッパーに戻し、再度撹拝した後に構造体に打ち込んだ。
コンクリート棒形振動機は、打込み各層ごとに用い、その各層の下層に振動機の先端が入るようにほぼ鉛直に挿入し、挿入間隔を60cm以下とし、コンクリートの上面にべーストが浮くまで加振した。
組立て溶接の最小ビード長さは、板厚が6mmを超える場合、30mmとした。
ベースモルタルの仕上面の精度について、特記がなかったので、柱すえ付け面の高さの管理許容差を±3mmとした。
高カボルト接合において、接合部に1mmを超えるはだすきが生じる箇所には、フィラープレートを使用した。
デッキプレートを貫通して頭付きスタッドをはりに溶接する場合、軸径16mmの頭付きスタッドを使用した。
建方作業における混用継手について、仮ボルトは、ボルトー群に対して1／2程度、かつ、2本以上をバランスよく配置して締め付けた。
溶接部の受入検査における表面欠陥及び精度の目視検査は、特記がなかったので、抜取検査とし、溶接の部位や種類ごとにロットを構成し、それぞれのロットから10％に相当する部材数を検査対象としてサンプリングした。
トルシア形高カボルトの締付け後の検査において、ボルトの余長については、ナット面から突き出たねじ山が、1～6山の範囲にあるものを合格とした。
鋼材をせん断加工する場合、鋼材は、板厚を13mm以下とし、主要部材の自由端及び溶接接合部以外の部分に使用した。
建方作業において、溶接継手におけるエレクションピースに使用する仮ボルトは、中ボルトを使用し、全数締め付けた。
不合格溶接の補修において、表面割れについては、超音波探傷試験により、割れの範囲が局部的であることを確認したので、その両端から50mm以上削り取って船底型の形状に仕上げてから再溶接した。
シート防水工事において、ルーフィングシートの平場部の接合幅については、加硫ゴム系シートを使用する場合、長手方向、幅方向とも100mmとした。
密着工法によるアスファルト防水工事において、コンクリート打継ぎ部には、幅100mmの絶縁テープを張り付けた後、幅300mmのストレッチルーフィングを増張りした。
塗膜防水工事において、コンクリートのひび割れが0.5mmを超える箇所及びコンクリートの打継ぎ箇所については、U字形にはつり、シーリング材を充填した後、幅100mmの補強布を用いて補強塗りを行った。
ステンレスシート防水工事において、支柱等の突起物がステンレスシートを貫通する貫通部回りは、その大きさに合わせた役物部材をつくり、一般部の成型材と溶接することにより一体化した。
シーリング工事において、やむを得ず、種類の異なるシーリング材を使用して打継ぎを行う場合、シリコーン系シーリング材を先打ちし、変成シリコーン系シーリング材を後打ちした。
天井下地に日本工業規格(JIS)による建築用鋼製下地材を使用する場合、高速カッターで切断した面には、亜鉛の犠牲防食作用が期待できるので、錆止め塗料塗りを行わなかった。
軽量鉄骨天井下地において、吊りボルトの間隔よりダクトの幅が広く野縁を吊ることができないので、ダクトフランジにアングル等を溶接することはせず、部材断面の大きい野縁受けを使用した。
軽量鉄骨壁下地において、出入口等の開口部両側の垂直方向の補強材は、床から上部のはり下又はスラブ下に達する長さのものとし、固定した。
鋼は、アルミニウム合金に比べて膨張係数が大きいので、屋外に設置する鋼製の手摺において、伸縮調整継手を設ける間隔は、アルミニウム合金製のものに比べて狭くした。
建築物の屋上のパラペットにアルミニウム合金製の笠木を取り付ける場合、コーナー部等の役物の笠木を先に取り付け、直線部については、パラペット全体の形状を考慮して、定尺ものを優先して割り付けた。
フローリングの割付けは、室の中心から行い、寸法の調整は出入口の部分を避け、壁際で行った。
室内の揮発性有機化合物（VOC）の濃度を低減するための対策として、内装工事後に通風換気を行う期間を3週間確保できるような工程計画とした。
合成樹脂調合ペイント塗りは、耐アルカリ性がよいので、コンクリート、モルタル等の素地に使用した。
壁面におけるせっこうボードのせっこう系直張り用接着剤による直張り工法において、床面からの水分の吸上げを防ぐため、スペーサーを置き、せっこうボードを床面から10cm程度浮かして張り付けた。
溶剤形塗床材のうちエポキシ樹脂系のものは、強靭性に富み、耐薬品性がよいので、実験室の床仕上げに使用した。
タイル後張り工法の密着張りにおいて、壁のタイルの張付けは、上部から下部へと行い、一段置きに数段張り付けた後、それらの間のタイルを張り付けた。
タイル後張り工法の密着張りにおいて、壁の下地モルタルの表面は、木ごてを用いて粗面に仕上げた。
タイル後張り工法の密着張りにおいて、張付けモルタルの下地面に対する塗付けは、全塗り厚さが
5mmの場合、二度塗りとした。
外壁乾式工法による鉛直面への張り石工事において、上下の石材間の目地幅の調整に使用したスペーサーは、上部の石材の荷重を下部の石材に伝零させるため、工事完了後も存置した。
外壁乾式工法による張り石工事において、花崗岩を使用する場合、目地のシーリング材として、2成分形ポリサルファイド系シーリング材を使用した。
避雷設備の設置に当たって、建築物の塔屋に設けた鉄はしごと避雷導線との距離が1mであったので、鉄はしごを断面積16mm2の銅線を用いて接地した。
換気用ダクトの排気口を外壁に設置するに当たって、屋外避難階段から2m以上離して設けた。
防火区画の壁を貫通する風道において、防火ダンパーを設けたので、当該防火ダンパーと当該防火区画との間の風道は、厚さ1．6mmの鉄板でつくられたものとした。
防火区画の壁を貫通する配電管は、日本工業規格(JIS)による呼び82の硬質塩化ビニル電線管とし、当該配電管と防火区画との隙間をモルタルで埋めた。
地下階の床下に設けた大規模な排水槽（排水を一時的に滞留させるための槽）において、内部の保守点検を容易に行うことができる位置に直径50cmのマンホールを設けた。
平打ち方式により製造する壁部材は、部材と同一養生した供試体3個のコンクリートの圧縮強度の平均値として、5N／mm2が得られたので、脱型作業を行い、吊り上げた。
部材の製造に当たり、コンクリートを加熱養生する場合、コンクリートの強度発現に障害を起こすことがないように計画し、前養生時間を3時間とし、養生温度の上昇勾配を20℃／hとした。
外壁の部材の摩合部において、ポリウレタン系のシーリング材を使用する場合、シーリング材の目地幅を25mm、充填深さを15mmとした。
壁部材の接合部の敷きモルタルの施工に当たって、壁部材の自重でモルタルが十分に充填されるようにした。
土に接しない部分の部材の鉄筋に対するコンクリートの最小かぶり厚さは、耐力壁及びはりについては30mm、非耐力壁、床及び屋根については20mmとした。
木工事において、大引の継手は、束心から150m程度持ち出した位置で、腰掛けあり継ぎ、釘2本打ちとした。
内壁空積工法による張り石工事において、目地をねむり目地とする場合、だぼ穴への充填材については、樹脂を充填すると樹脂のはみ出しにより石材相互が接着され、石材の動きが拘束されるので、セメントペーストを使用した。
左官工事において、セルフレベリング材を使用する場合、セルフレベリング材を流す前に、下地処理としてシーラー塗りを2回行い、十分に乾燥させた。
塗装工事において、工事現場における錆止め塗料塗りの単位面積当たりの塗付け量は、膜厚測定が困難な場合が多いので、使用量から推定した。
タイル後張り工法において、監理者の指示により、外壁タイルの接着強度検査を行った場合、その引張接着強度が0．3N／mm2であったので合格とした。
コーナービード ー 壁、柱等の出隅部を保護するために取り付ける棒状の部材
高圧水洗工法 ー 塗り仕上げ外壁等の改修において、高圧水により物理的な力を加え、劣化の著しい既存塗膜の除去や素地の脆弱部分の除去に適した工法
さや管工法 ー 集合住宅等において、床等にあらかじめポリエチレン製のじやばら管等を敷設しておき、その後から架橋ポリエチレン管等の給水・給湯管を挿入する工法
パーティクルボード ー 床の下地材等に使用され、木材等の小片を主な原料として、接着剤により成形熱圧した板
マリオン方式 ー メタルカーテンウオールの取付け形態において、腰壁部分と下がり壁部分とを一体化した部材を同一階のはり又はスラブに取り付ける方式
鉄骨の所要数量は、1か所当たり0．1m2以下のダクト孔等による鋼材の欠除については、原則として、ないものとして計測・計算する。
鉄筋の所要数量は、その設計数量の4％増を標準とする。
型枠の数量は、階段の踏面及び階の中間にある壁付きのはりの上面の型枠については、計測・計算の対象としない。
シート防水におけるシートの重ね代は、計測の対象としない。
仕上げ工事における主任上の数量は、各部分の仕上げの凹凸が0・05m以下のものについては、原則として、凹凸がない仕上げとして計測・計算する。
発注者の責に帰すべき理由により、工事の遅延又は中止期間が、工期の1／4以上又は2か月以上になったときは、請負者は、書面をもってこの契約を解除することができる。
施工について請負者が善良な管理者としての注意を払っても避けることができない騒音・振動・地盤沈下・地下水の断絶等の事由により第三者に与えた損害を補償するときは、発注者がこれを負担する。
監理者が発注者の書面による同意を得て破壊検査をした結果、図面・仕様書に適合している場合は、破壊検査及びその復旧に要する費用は発注者の負担とする。
発注者は、工事が工程表より著しく遅れ、工期内又は期限後相当期間内に、請負者が工事を完成する見込がないと認められるときは、書面をもって工事を中止し又はこの契約を解除することができる。
現場代理人は、工期の変更に関して、この契約に基づく請負者としての権限を行使することができる。
バリューエンジニアリング（VE）は、一般に、製品やサービスが果たすべき機能や性能を低下させることなく合理化を行い、製品等の機能とコストとの対比により得られる価値を向上させる手法である。
「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」において、建設業を営む者は、建築物等の設計及びこれに用いる建設資材の選択、建設工事の施工方法等を工夫することにより、建設資材廃棄物の発生を抑制するとともに、分別解体等及び建設資材廃棄物の再資源化等に要する費用を低減するよう努めなければならないとされている。
「住宅の品質確保の促進等に関する法律」の規定に基づき定められた住宅性能表示制度により「室内空気中の化学物質の濃度等」を表示する場合、ホルムアルデヒドについては、必ずその濃度を測定し、表示しなければならない。
国土交通省における「公共事業支援統合情報システム（CALS／EC）」は、従来は紙で交換されていた情報を電子化するとともに、ネットワークを活用して各業務部門をまたぐ情報の共有・有効活用を図るための仕組みであり、その実現に向けた取組みとして、電子入札や電子納品が開始されている。
建築工事におけるデザインレビュー（DR）は、建築物について全体的な実測を行い、実測図に基づいてその空間構成等を分析し、考察する方法である。