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熱伝導率 W/(m2・K)
湿気伝導率 kg/(m・s・Pa)
輝度 cd/m2
等価吸音面積(吸音力) m2
温度差による換気において、外気温度が室内温度よりも高いとき、中性帯よりも上側の開口から外気が侵入する。
全般換気は、室全体の空気を入れ替えることにより、室内で発生する汚染質の希釈、拡散、排出を行う換気方式のことである。
風圧力によって換気される場合、その換気量は、外部風向と開口条件が一定ならば、外部風速の平方根に比例する。
第一種換気方式によって居室ごとに個別に換気を行う場合、居室と廊下等とを隔てる扉には、換気経路の確保を目的としたアンダーカットやがらりを設けなくてもよい。
コンクリート外壁の屋内側において、防湿措置を講じない繊維系断熱材を用いる場合は、断熱及び防湿措置を施さない場合と比べて、コンクリート部分の屋内側表面における冬期の結露を促進するおそれがある。
日射を受ける外壁面に対する相当外気温度(SAT)は、その面における日射吸収量のほか、風速の影響等を受ける。
熱橋部分の室内側表面温度は、一般に、断熱部分の室内側表面温度に比べて、外気温度に近くなる。
木造住宅において、屋根を断熱する場合、断熱材の外気側に通気層を設けると結露が促進され、耐久性が低下する。
火災室から廊下や隣室ヘ流出した煙の水平方向の流動速度は、一般に、0.5～1.0m/sである。
火災時に廊下において形成される上方の煙と下方の比較的清浄な空気とからなる二層流は、煙の温度が低いほど安定する。
住宅用防災警報器の感知器を天井面に取り付ける位置は、一般に、天井の中央付近とする。
空気中の一酸化炭素濃度が1%を超えると、人は数分間で死に至る。
日照時間とは、ある点においてすべての障害物がないものと仮定した場合に、日照を受ける時間である。
南向き窓面に水平ルーバーを設けることは、日射・日照調整に有効である。
ライトシェルフは、その上面で反射した昼光を室内の奥に導き、室内照度の均斉度を高める。
光ダクトは、ダクト内部に反射率の高い素材を用いた導光装置であり、採光部から目的の空間まで自然光を運ぶものである。
昼光率は、天空光による照度と直射日光による照度から計算する。
昼光率は、窓と受照点の位置関係だけでなく窓外の建築物や樹木等の影響を考慮して計算する。
昼光率は、室内表面の反射率を考慮して計算する。
学校の普通教室の昼光率は、2%程度あればよい。
室の天井に吸音材料を新たに設置する場合、吸音材料の設置前と比べた設置後の音響変化 室の残響時間は短くなる。
室の天井に吸音材料を新たに設置する場合、吸音材料の設置前と比べた設置後の音響変化 室内で会話をするとき、音声の明瞭度は高くなる。
室の天井に吸音材料を新たに設置する場合、吸音材料の設置前と比べた設置後の音響変化 室内で音を放射した場合、室内の平均音圧レベルは小さくなる。
室の天井に吸音材料を新たに設置する場合、吸音材料の設置前と比べた設置後の音響変化 壁を隔てた隣室で音を放射した場合、2室の室間音圧レベル差(遮音性能)は変わらない。
明度は、マンセル表色系ではバリューとして表され、視感反射率に対応する値である。
照度と色温度の関係において、一般に、低照度では色温度の低い光が好まれ、高照度では色温度の高い光が好まれる。
色票を用いた視感による測色において、測色する部分の面積は、色票の面積と同程度とする。
減法混色は、色フィルター等の吸収媒質を重ね合わせることをいい、三原色を重ね合わせると白色になる。
複層ガラス(厚さ3mmのガラス2枚と乾燥空気を封入した6mmの中空層とからなる)は、その面密度の合計と同じ面密度をもっ単板ガラス(厚さ6mm)に比べて、すべての周波数域において遮音性能が向上する。
一般の使用条件では、単板ガラスの熱貫流抵抗のうち、ガラス自体の熱伝導抵抗が占める割合は半分以下である。
室の片側の壁に設けられた窓による側窓採光の場合、室内の床面照度分布は、一般に、窓の位置を低くしたほうが不均ーとなる。
建築物の外壁に設けられた二つの開口部について、一方が風上側、一方が風下側に位置し、かつ、それらの面積の和が一定の値の場合、風力による換気量が最も多くなるのは、二つの開口部の面積が等しいときである。
円形ダクトにおいて、ダクトサイズを大きくし、風速を30%下げて同じ風量を送風すると、理論的には、送風による圧力損失が約1/2となり、送風エネルギー消費量を減少させることができる。
長方形ダクトを用いて送風する場合、同じ風量、同じ断面積であれば、形状を正方形に近くするほど、送風エネルギー消費量を減少させることができる。
一般の事務所ビルにおいて、窓、壁、屋根等の構造体からの熱負荷を50%減少させると、冷房用エネルギー消費量を50%減少させることができる。
照明の電力消費量を減少させると、冷房用エネルギー消費量も減少させることカまできる。
フロート板ガラスを使用した窓の室内側にブラインドを設ける場合、一般に、暗色ブラインドより明色プラインドのほうが日射遮蔽性能が高い。
風量7,200m3/h、有効関口率0.33の外気取入れがらりの面積は、2～3m2程度が望ましい。
窓から流入する日射熱量を50%減少させると、一般に、夏期における窓からの最大冷房負荷を50%減少させることができる。
天井に設ける吹出口において、アネモ型吹出口は、ライン状吹出口に比べてコールドドラフトが生じにくい。
ファンコイルユニット方式は、個別制御が容易であるので、病室やホテルの客室の空調に用いられることが多い。
空調機の外気取入れに全熱交換器を使用することにより、冷凍機・ボイラ一等の熱源装置容量を小さくすることができる。
中央式空調設備を設ける病院において、機械室(空調・換気・衛生設備)の床面積は、一般に、延べ面積(駐車場は除く)の3%程度である。
外気冷房方式やナイトパージ(夜間外気導入)方式は、内部発熱が大きい建築物の中間期及び冬期におけるエネルギー消費量の軽減に有効である。
雨水排水立て管は、屋内で雨水以外の系統の排水管に接続してはならない。
地下ピット等を利用して汚水や雑排水を貯留する排水槽を設置する場合には、 清掃等のメンテナンス時に汚物で足を滑らせる危険のないように、底面は傾きなく水平に仕上げなければならない。
プローアウト式の洋風大便器は、サイホンボルテックス式と同様に水溜り面が 広く、汚物の付着や臭気の発散が少なく衛生的である。
排水トラップの封水深は、不快なガスや臭気の漏れを確実に防止し、封水切れのおそれがないよう50mm以上とする。
電圧の種別のうち、7,000Vを超えるものを特別高圧という。
同一容量の負荷設備に電力を供給する場合、400V配電より200V配電のほうが、細い電線を使用することが可能である。
事務所などの床配線方式におけるセルラダクト方式は、床構造材のデッキプレートの溝を利用した方式であり、電線管方式に比べて、配線変更の自由度は向上する。
ガスタービンによる発電設備は、同一出力のディーゼ、ル機関によるものに比べて、振動および、設置面積は小さいが、必要な燃焼用空気量は多い。
事務所ビルの照明用の変圧器の容量を決めるに当たり、変更や将来に対する余裕などを想定しなくてもよい場合、照明負荷設備容量の合計120kVA、需要率0.8としたとき、100kVAの単相変圧器を採用した。
集合住宅の各住戸の分電盤において、浴室の照明やエアコンの室外機など水気のある部分の分岐回路には漏電遮断器(ELCB)を採用し、その他の回路及び主遮断器には配線用遮断器(MCCB)を採用した。
電気室の変圧器から約50m離れた場所にある負荷設備に低圧で電力を供給するに当たり、電圧降下が3%以下となるようにケーブルの太さを選定した。
1人1台の電話機を利用する500人収容の事務所ビルの電話設備の設計に当たり、局線数が80回線の構内交換機(PBX)を選定した。
電源を必要とする排煙設備には、発電機などの予備電源を設けなければならない。
排煙口は、防煙区画部分の各部分から水平距離で30m以下となるように設けなければならない。
屋内消火栓設備における2号消火栓の警戒区域は、原則として、半径15m以内である。
特別避難階段の付室には、機械排煙設備を設けなければならない。
エスカレーターの手すりの上端の外側から水平距離50cm以内で天井等と交差する部分には、保護板を設けなければならない。
事務所ビルの乗用エレベーターについては、一般に、出勤時のピーク5分間に発生する交通量に基づき台数、仕様を計画する。
ロープ式エレベーターにおいては、主に滑らかな速度特性を得られるVVVF(可変電圧可変周波数)制御方式が採用されている。
非常用エレベーターは、主に火災時に居住者が避難するためのものである。
近年の日本全体のCO2排出量における建築関連の排出割合は、約1/3であり、この中で「建築物の建設にかかわるもの」と「運用時のエネルギーにかかわるもの」との割合は、約1/2ずっとなっている。
CASBEEは、建築物の総合的な環境性能を評価するためのツールで、あり、新築の建築物だけではなく、既存建築物の現状や改修前後の環境性能の変化も評価することカまで、きる。
事務所ビルにおける年間の一次エネルギー消費量のうち、照明・コンセント用のエネルギーは全体の約1/3である。
消防法において、「消防用設備等」は、[消火設備」、「警報設備」、「避難設備」、「消防用水」及び「消火活動上必要な施設」に分類されており、排煙設備は「消火活動上必要な施設」に該当する。