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(中心圧縮力を受ける長方形断面の長柱の弾性座屈荷重Pe)
Peは、柱の長さの二乗に比例する。

(中心圧縮力を受ける長方形断面の長柱の弾性座屈荷重Pe)
Peは、柱の断面の弱軸に関する断面二次モーメントに比例する。

(中心圧縮力を受ける長方形断面の長柱の弾性座屈荷重Pe)
Peは、柱材のヤング係数に比例する。

(中心圧縮力を受ける長方形断面の長柱の弾性座屈荷重Pe)
Peは、柱の材端条件が、「両端ピン」の場合より「一端ピン他端固定」の場合のほうが大きい。

(中心圧縮力を受ける長方形断面の長柱の弾性座屈荷重Pe)
Peは、柱の材端条件が、「一端ピン他端固定」の場合より「両端固定」の場合のほうが大きい。

劇場の客席の積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、固定席の場合よりその他の場合のほうが小さい。

構造計算における積載荷重は、許容応力度等計算を行う場合と限界耐力計算を行う場合とは同じ値を用いることができる。

風圧力における平均風速の高さ方向の分布を表す係数は、一般に、「極めて平坦で障害物がない区域より「都市化が極めて著しい区域」のほうが小さい。

許容応力度等計算において、地震力の計算時には、特定行政庁が指定する多雪区域にあっては、積雪荷重を考慮する。

多雪区域を指定する基準において、垂直積雪量が1m未満の区域であっても、積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域については、多雪区域となる。

圧密沈下は、地中の有効応力の増加により、長時間かかって土中の間暖水がしぼり出されることにより生じる。

飽和砂質土層であっても、細粒土含有率が低ければ液状化の可能性は低くなる。

地震動が作用している軟弱な地盤においては、地盤のせん断ひずみが大きいほど、せん断剛性は低下し、減衰定数は増大する。

水平地盤反力係数は、ボーリング孔内水平載荷試験により求めることができる。

地盤の許容応力度は、標準買入試験のN値が同じ場合、一般に、砂質土地盤より粘性土地盤のほうが大きい。

(木造)
地盤が著しく軟弱な区域として指定する区域内において、許容応力度計算を行う場合、標準せん断力係数Coは、0．3とした。

(木造)
筋かいを入れた軸組の柱の柱脚及び柱頭の仕口は、軸組の種類と柱の配置に応じて、所定の金物により緊結した。

(木造)
地上2階建の建築物において、圧縮力と引張力の両方を負担する筋かいとして、厚さ3cm、幅9cmの木材を使用し、その軸組の倍率（壁倍率）は1．5とした。

(木造)
地上2階建の建築物の布基礎において、基礎の根入れの深さは12cmとした。

(木造)
地上3階建の建築物において、構造計算を行い、1階の構造耐力上主要な部分である柱の小径は、13．5cmとした。

(壁式鉄筋コンクリート構造、地上4階建の建築物（各階の階高3m）)
コンクリートの設計基準強度は、21N／mm2とした。

(壁式鉄筋コンクリート構造、地上4階建の建築物（各階の階高3m）)
3階の耐力壁のはり聞方向及びけた行方向の壁量は、それぞれ12mm／m2とした。

(壁式鉄筋コンクリート構造、地上4階建の建築物（各階の階高3m）)
耐力壁の厚さは、1階から3階までを180mmとし、4階を150mmとした。

(壁式鉄筋コンクリート構造、地上4階建の建築物（各階の階高3m）)
4階の耐力壁のせん断補強筋比は、0．1％とした。

(壁式鉄筋コンクリート構造、地上4階建の建築物（各階の階高3m）)
壁梁の主筋には、D13を用いた。

(鉄骨鉄筋コンクリート構造)
鉄骨鉄筋コンクリート構造は、一般に、鉄筋コンクリート構造の弱点であるせん断破壊を鉄骨で補い、鉄骨構造の弱点である座屈を鉄筋コンクリートで補ったものである。

(鉄骨鉄筋コンクリート構造)
部材に充腹形鉄骨を用いる場合、コンクリートのひび割れ発生時に急激な剛性の低下が生じる。

(鉄骨鉄筋コンクリート構造)
柱の軸方向力は、鉄筋コンクリート部分の許容軸方向力以下であれば、そのすべてを鉄筋コンクリート部分が負担するとしてよい。

(鉄骨鉄筋コンクリート構造)
柱の材軸方向における鋼材の全断面積は、コンクリートの全断面積の0．8％以上とする。

(鉄骨鉄筋コンクリート構造)
中高層建築物の骨組の中に連層耐震壁を配置することは、耐震上有効である。

(鉄骨構造)
鋼材の許容支圧応力度は、許容引張応力度に比べて大きい。

(鉄骨構造)
圧縮材の許容圧縮応力度は、圧縮材の細長比が大きくなるほど小さくなる。

(鉄骨構造)
円形鋼管の許容曲げ応力度は、径厚比の制限に従う場合、許容引張応力度と同じ値とすることができる。

(鉄骨構造)
H形鋼の梁の横座屈を抑制するための方法として、圧縮側のフランジの横変位を拘束できるように横補剛材を取り付ける。

(鉄骨構造)
ラーメン構造の柱材の座屈長さは、節点の水平移動が拘束されている場合、その柱材の節点間距離より長くなる。

(鉄骨構造の筋かい)
山形鋼を用いた筋かい材の有効断面積の計算において、筋かい材の断面積からファスナー孔による欠損部分及び突出脚の無効部分の断面積を差し引いた。

(鉄骨構造の筋かい)
地震時のエネルギー吸収能力の高い筋かいとして、偏心K形筋かいを用いた。

(鉄骨構造の筋かい)
筋かい材とガセットプレートとの取合部をすみ肉溶接として、筋かいの軸方向力をせん断力により伝達させた。

(鉄骨構造の筋かい)
筋かい接合部を保有耐力接合とするために、筋かい接合部の破断耐力を筋かいの軸部の降伏耐力と同一になるようにした。

(鉄骨構造の筋かい)
筋かいと角形鋼管柱との接合部において、筋かいの軸方向力による柱の鋼管壁（柱を構成する鋼板）の面外方向への変形を拘束するために、柱にダイアフラムを設けた。

(鉄骨構造の接合部)
部分溶込み溶接ののど断面に対する許容せん断応力度は、完全溶込み（突合せ）溶接の場合と同じ値とした。

(鉄骨構造の接合部)
一つの継手に高カボルト摩擦接合と溶接とを併用する場合、高カボルトの締め付けに先立って溶接を行うことにより、両方の許容耐力を加算した。

(鉄骨構造の接合部)
通しダイアフラム形式の柱と梁の仕口において、ダイアフラムと梁フランジとの突合せ溶接のくい違いを避けるために、ダイアプラムの板厚を梁フランジの板厚に比べて厚くした。

(鉄骨構造の接合部)
柱の現場継手の位置は、継手に作用する応力をできるだけ小さくするために、階高の中央付近とした。

(鉄骨構造の接合部)
露出柱脚において、伸び能力のあるアンカーボルトとして、ねじ部の有効断面積が軸部と同等以上である転造ねじアンカーボルトを用いた。

(地震時に水平力が作用する杭基礎)
杭には、建築物に作用する地震力のほかに、地盤状況により地盤の変位に起因する応力を考慮する必要がある。

(地震時に水平力が作用する杭基礎)
杭に作用する水平力は、建築物の地上部分の高さ及び基礎スラブの根入れの深さに応じて、一定の範囲内で低減することができる。

(地震時に水平力が作用する杭基礎)
長い杭において、杭頭の固定度が小さくなると、「杭頭の曲げモーメントの値」及び「杭の地中部最大曲げモーメントの値」はいずれも小さくなる。

(地震時に水平力が作用する杭基礎)
液状化の可能性のある地盤において、杭の水平力に対する検討を行う場合、一般に、水平地盤反力係数を低減する。

(地震時に水平力が作用する杭基礎)
杭頭接合部については、一般に、杭頭に作用する曲げモーメント、せん断力及び軸方向力に対して、強度及び変形性能を有するように設計する。

地震地域係数Zは、「許容応力度を検討する場合」と「保有水平耐力を検討する場合」とにより異なる値を用いる。

構造特性係数Dsは、架構が靭性に富むほど小さくなり、減衰が大きいほど小さくなる。

限界耐力計算における表層地盤による地震動の増幅特性は、「稀に発生する地震動」と「極めて稀に発生する地震動」とにより異なる。

限界耐力計算における安全限界固有周期は、建築物の地上部分の保有水平耐力時の各階の変形により計算する。

超高層建築物の構造計算において、建築物の水平方向に作用する地震力については、一般に、継続時間60秒以上の地震動を用いた時刻歴応答解析により、安全性を確かめる。

偏心の大きい建築物においては、地震時に建築物の隅部で過大な変形を強いられる部材が生じ、それらの部材に損傷が生じることがある。

建築物の各階ごとの剛性に大きな差があると、地震時に剛性の小さい階に変形や損傷が集中しやすい。

地上2階建の建築物において、1階を鉄筋コンクリート造、2階を木造とした場合、各階がそれぞれの構造に関する規定を満足するようにする。

内・外壁等の仕上げ材等については、地震時に架構そのものには損傷がなくても、架構の変形によって破損することがある。

積層ゴムアイソレータを用いた免震構造は、地震時において、建築物に作用する水平力及び地盤と建築物との相対変位を小さくすることができる。

木材の基準強度の大小関係は、Fb（曲げ）＞Fs（せん断）である。

集成材のアーチ材を製造する場合、アーチ材の湾曲部の曲率半径が小さいほど薄いひき板（ラミナ）を用いる。

構造用集成材の日本農林規格において、同一試料集成材から採取した試験片の含水率の平均値は、15％以下であることとされている。

木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、 長期許容応力度の2/1.1倍とされている。

木裏は、木表に比べて乾操収縮が大きく、木裏側が凹に反る性質がある。

普通コンクリートの気乾単位容積質量の範囲は、2．2～2．4t／m3を標準とする。

コンクリートの設計基準強度は、構造設計において基準としたコンクリートの圧縮強度である。

普通コンクリートのスランプは、品質基準強度が33N／mm2未満の場合、21cm以下とする。

コンクリートの単位水量を大きくすると、構造体コンクリートに乾操収縮によるひび割れが発生しやすくなり、耐久性が低下する。

普通ボルトランドセメントを用いた普通コンクリートにおいては、水セメント比の最大値は65％とし、単位水量は185kg／m3以下とする。

鉄骨部材の塑性変形能力は、一般に、鋼材の降伏比が小さいものほど、向上する。

鋼材は、一般に、シヤルピー衝撃試験による吸収エネルギーが小さいものほど、脆性破壊を起こしやすい。

溶接構造用圧延鋼材SM490Bの降伏点は、JISにおいて下限値のみが規定されている。

鋼材は、一般に、炭素含有量が多くなるほど、破断までの伸びが大きくなる。

建築構造用圧延鋼材SN490Cは、角形鋼管柱の通しダイアフラムに適した鋼材である。

鉄筋コンクリートの柱の帯筋は、せん断補強のほかに、帯筋で囲んだコンクリートの拘束と主筋の座屈防止に有効である。

制振装置を塔状建築物に用いることは、強風時の揺れに対する居住性の改善に有効である。

鋼材の引張強さは、常温から600℃までの範囲において、温度の上昇に比例して低下する。

上部構造に障害が生じる基礎の不同沈下を防止するため、異種の基礎の併用は、避けることが望ましい。

鋼杭の腐食に対する措置として、一般に、厚さ1mm程度の腐食代を見込んでおく。