You can try this exam if you signup and login.
椅座安静状態における標準的な体格の成人の発熱量は、一般に、約100W／人である。
温熱6条件とは、気温・湿度・気流・熱放射・代謝量・着衣量のことである。
一般の窓のような熱損失の大きい部位の下側に放熱器を設けると、室内の温度分布の偏りが大きくなる。
シックハウス対策として、天井裏についても建築材料や換気に留意する必要がある。
揮発性有機化合物（VOC）は、シックビルディング症候群の原因となることがある。
第二種機械換気方式は、室外よりも室内の気圧を下げるので、汚染質を発生する室に適している。
換気設備に全熱交換型のものを使用すると、外気負荷を低減することができる。
半密閉型の暖房機器は、室内の空気を燃焼に用いる。
室内の排気口の位置は、一般に、室内における汚染質の濃度分布に影響を与える。
建築物において、暖房時に温度差換気を行うと、中性帯よりも下側が換気経路の上流になる。
暖房室につながり、屋外に接した北側の非暖房室は、結露しやすい。
二重サッシの間の結露を防止するためには、室内側サッシの気密性を低くし、屋外側サッシの気密性を高くするとよい。
換気を行うと、一般に、室内の絶対湿度が低下するので、表面結露の防止に有効である。
熱橋部分の室内側は、結露しやすい。
繊維系の断熱材を用いた外壁の壁体内の結露を防止するためには、断熱材の室内側に防湿層を設けるとよい。
昼光率は、直接昼光率（窓面から直接、受照点に入射する光による昼光率）と間接昼光率（室内の仕上げ面等に反射してから受照点に入射する光による昼光率）との和で表す。
昼光率は、天空が等輝度完全拡散面であれば、全天空照度にかかわらず、室内の同一受照点において一定の値となる。
昼光率は、窓外に見える建築物や樹木の有無にかかわらず、一定の値となる。
昼光率は、一般に、受照点に対する窓面の立体角投射率により異なる値となる。
昼光率は、一般に、窓ガラスの透過率・保守率・窓面積有効率により異なる値となる。
低明度色や寒色は、その色をもつ視対象の図形の大きさが実際よりも小さく認識されるので、一般に、収縮色とも呼ばれる。
囲まれた色、挟まれた色等が、その周囲の色に近づいて見える現象を同化という。
視認性は、注視している対象がはっきり見えるか否かに関する属性であり、視対象と背景色との間の明度差の影響を大きく受ける。
誘目性は、目を引きやすいか否かに関する属性であり、一般に、高彩度色は誘目性が高い。
色票を用いた視感による測色において、測色する部分の面積は、色票の面積に比べて、十分な大きさを確保する。
住宅の断熱性を高めることにより、室内の上下温度差は小さくなる。
住宅の気密性を向上させても、熱損失係数の値は変化しない。
壁体内の中ノ空層の表面をアルミ箔で覆うことにより、熱抵抗の値は大きくなる。
屋上緑化に伴う屋上の土壌については、保水時に、水分の蒸発による冷却効果を期待できる。
建築物の熱容量が大きいと、室温の変動は緩慢になる。
ベルコリーヌ南大沢（東京都八王子市）は、各階に多様な世帯構成を想定した各種の住戸を配置し、相互扶助的な共生を意図した集合住宅である。
幕張ベイタウン（千葉市）は、「都市デザインガイドライン」に基づいて、壁面線の位置・高さ、壁面率、三層構成（基壇部、中間部、頂部）等のデザインの誘導が行われている。
NEXT21（大阪市）は、スケルトンとインフィルとが明確に分離された構法により、戸境壁、外壁、共用部等の位置の変更を可能としている。
東雲キヤナルコート1・2街区（東京都江東区）は、中廊下形式を採用し、中廊下への通風や採光を確保するための大きなテラスを住棟各所にもつ高層板状住棟により構成した高密度な賃貸集合住宅である。
世田谷区深沢環境共生住宅（東京都世田谷区）は、木造平家建の住宅団地の建替え計画により建設され、「地域に開いた環境共生」と「高齢者等への対応」とを意図した集合住宅である。
「居住空間の変化」と「居室と収納スペース等の重ね合わせ利用」とを図るために、住戸の階高を4．5m程度とした。
間口が狭く、奥行が深い住戸において、採光・通風条件が劣る部分に、居住性の向上を図るために、光庭を設けた。
各住戸において、日照・採光・通風・眺望等の条件がほぼ同一で、階段室形式に比べてプライバシーを確保しやすい片廊下形式を採用した。
近隣コミュニティの育成を促すために、家族の使用頻度が高い居間や食事室を共用廊下・階段等に向けて配置した。
居住者の共有意識が生まれるようにするために、廊下・階段・エレベーター等の住戸へのアクセス路を日常的に共用する住戸群をグルーピングして配置した。
地上20階建の貸ビル（基準階の床面積1，200m2）において、低層用4台、高層用4台の2バンクでエレベーターを計画した。
センターコア形式の地上15階建の貸ビル（基準階の床面積2，500m2）において、EPS（電気設備・盤スペース）は、コア内の共用廊下に面して分散配置とした。
両端コア形式の地上20階建の本社ビル（基準階の床面積1，400m2）において、一方のコアに社員用エレベーターを、他方のコアにサービス用を兼ねて非常用エレベーターを設置した。
地上15階建の貸ビル（基準階の床面積1，200m2）において、非常用エレベーターの乗降ロビーを特別避難階段の付室と兼用させて、その床面積を15m2とした。
事務室内の排煙と空調の還気（リターン）については、照明器具に設けたスリットを利用した天井チャンバー方式とし、防煙垂れ壁の下端を天井面から15cmとした。
保育所の計画において、年齢の異なる幼児が交流できる場所として、工作室と図書コーナーを設けた。
小学校の計画において、チームティーチングにより学習集団を弾力的に編成できるようにするため、クラスルームに隣接してオープンスペースを設けた。
一般的な総合病院の計画において、延べ面積に対する外来部門の床面積の割合を、15％とした。
介護老人保健施設の計画において、4人部屋の療養室については、1室当たり床面積28m2とした。
地域のコミュニティセンターの計画において、ロビーの一部を、予約することなく利用できる多目的屋内広場とした。
バイオロジカルクリーンルームは、空中の生物微粒子数を一定値以下に抑えたクリーンルームであり医薬品工場等に用いられる。
タワー式立体駐車場の垂直循環方式は、入庫した自動車を観覧車のように循環させるものであり、小さい建築面積で多数の自動車を格納することができる方式である。
パッシブソーラーシステムは、集熱器、ヒートポンプ等により太陽熱を積極的に利用するシステムであり、住宅等に用いられる。
モデュラーコーディネーションは、基準となる単位寸法や数列化した寸法群により、建築及び建築各部の寸法を相互に関連づけるように調整することである。
コンバージョンは、既存建築物の用途変更や用途変換という意味等に用いられ、都市部においては、空室となった事務所ビルを集合住宅、SOHO（SmallOffice／HomeOffice）等に改修した例がある。
窓面中段に設けるライトシェルフは、日射の侵入を抑制し、上部窓から自然光を天井面に取り込むことができるので、省エネルギーに有効である。
横連窓（スパンドレルタイブ）のプレキャストコンクリートカーテンウオールは、一般に、サッシとスパンドレルパネルとの取合い部分で層間変位を吸収する。
窓に網入り板ガラスを使用した場合、同じ厚さのフロート板ガラスを使用した場合よりも大きな耐風圧性能は期待できない。
ブラインドは、窓の室内側に設けた場合より窓の屋外側に設けた場合のほうが、日射遮蔽効果が大きく、冷房負荷が大幅に低減される。
熱線吸収板ガラスを使用した窓は、ペリメーター部分の暖房負荷の低減に有効である。
小型自動車用の自走式地下駐車場において、二方通行の車路の屈曲部の内法半径を、5mとした。
事務所ビルにおいて、収容人員15人程度の会議室の大きさを、5mX9mとした。
都市部に立地する事務所とホテルとからなる建築物において、階高については、事務所の基準階を4．0m、ホテルの客室の基準階を3．2mとした。
図書館の開架室における書架の間隔については、車いす使用者の利用と通行に配慮して、225cmとした。
シティホテルのフロントカウンターの高さについては、一般用を85cm、車いす使用者用を75cmとした。
1．1mの高低差がある幅4mの、階段に代わる屋内傾斜路において、その両側及び中間に手すりを設けた。
近くから視認する案内標示板については、立位の場合にも車いす使用者にも見やすいように、床面から案内標示板の中心までの高さを165cmとした。
階段は、踏面の色と蹴上げの色との明度差を大きくし、点状ブロックを階段の昇り始め及び降り始めの位置に敷設した。
エレベーターのかご内に設ける操作盤のボタンについては、押しボタン式とし、ボタンの脇に点字表示を行った。
車いす使用者用便所において、便座の脇に可動式手すりを設け、反対側の壁に水平部の高さが床から70cmのL型の手すりを設けた。
倉敷アイビースクエアは、平家建の紡績工場の一部を撤去してできた二つの広場を中心として、ホテル、展示施設等にしたものである。
横浜赤レンガ倉庫は、長年使用されていなかった煉瓦造の倉庫を、劇場、ギャラリー、商業施設等にしたものである。
トリノのリンゴット工場再開発は、巨大な自動車工場を、見本市会場、音楽ホール、ホテル、事務所等からなる多機能建築物にしたものである。
ロンドンのテイト・モダンは、煉瓦造の証券取引所を、美術館にしたものである。
パリのオルセー美術館は、駅舎の大空間を生かして、美術館にしたものである。
給水設備において、飲料水系統と雑用水系統とを別系統とすることにより、雑用水系統の受水槽は床下ピットを利用したコンクリート製水槽とすることができる。
受水槽や高置水槽のオーバーフロー管及び水抜管は、臭気の逆流を防ぐため、トラップを設けて排水管に直接接続することができる。
排水再利用水の原水として、洗面器や手洗器からの排水だけでなく、厨房排水や便器洗浄排水も利用することができる。
駅や百貨店等において、不特定多数の人が連続して使用する大便器の給水方式としては、一般に、洗浄弁方式が採用される。
給水における同時使用流量を算定する際に用いられる器具給水負荷単位は、便器の場合、洗浄タンク方式より洗浄弁方式のほうが大きい。
フロート板ガラスを使用した窓の室内側にブラインドを設ける場合、一般に、暗色ブラインドより明色ブラインドのほうが日射遮蔽性能が高い。
外気負荷のうち顕熱負荷は、「室内外の空気のエンタルピー差」と「風量（質量基準）」との積で表す。
単位時間当たりの冷温水の搬送熱量は、「往き還り温度差」、「循環流量」、「水の比熱」及び「水の密度」の積で表す。
一般の空調・換気ダクトにおいて、直管部の単位長さ当たりの圧力損失は、風速の二乗に比例する。
送風機の主軸の回転に必要な軸動力は、一般に、「送風機の全圧」と「送風量」との積に比例する。
電源の信頼性が要求される24時間365日稼働の電算機器や情報通信機器を使用する場合、停電や瞬時電圧低下が発生した際に一時的に電力供給を行うUPS（無停電電源装置）が採用されている。
自家用の小形分散型電源として設置されるマイクロガスタービンは、発電効率が高く、主に防災用発電機として採用されている。
近年、巻上機を昇降路内に設置することにより、昇降路直上の機械室を不要としたロープ式エレベーターが採用されている。
太陽光発電の太陽電池パネルを建築物の屋根に設ける場合、日当たりのよい屋根面に緯度に応じて最適な角度で設置することが望ましい。
接地の目的別区分には、外部雷保護用接地のほか、電位上昇による人体の感電等を防ぐ保安用接地と電位変動による電子機器の機能障害を防ぐ機能用接地とがある。
抱消火設備は、駐車場等の消火に用いられ、泡ヘッドから放出された泡が燃焼物を覆うことによる窒息効果や冷却効果等により消火する設備である。
フード消火設備（フード等用簡易自動消火装置）は、厨房内の調理器具や排気ダクトの油脂火災に対し、温度の上昇を感知して自動的に警報を発し、消火剤を放出する設備である。
連結散水設備は、地階の火災の際、消火活動を容易にするため、消防ポンプ車から送水して天井面の散水ヘッドから放出し、消火する設備である。
水噴霧消火設備は、一般に、店舗の吹抜け部のような天井の高い空間において用いられ、噴霧水による窒息効果や冷却効果等により消火する設備である。
開放型のスプリンクラー設備は、火災の際、一斉開放弁を開くことにより、放水区域内のすべてのスプリンクラーヘッドか ら散水する設備である。
住宅の室内化学物質濃度実態調査（2000年度に当時の建設省主導により実施）の報告によると、ホルムアルデヒドとトルエンについて、室内濃度が当時の厚生省の指針値を超える住宅が一定数存在したことが認められる。
建築設備の耐震設計において、低層で免震層をもたない建築物に対しては、一般に、設計用鉛直震度は、設計用水平震度の1/2とみなして算出する。
近年の日本の電力事情において、電力量に対する一次エネルギー換算値は、一般に、昼間電力と夜間電力に分けて考えた場合、夜間電力より昼間電力のほうが小さい。
日本の全産業から排出されたCO2排出量のうち1/3程度は建築関連分野から排出されており、そのうち運用に関するものは、2/3程度であるとするデータがある。
中規模の一般的な事務所ビルにおいて、使用年数を60年とした場合、ライフサイクルコスト（用地費は除く。）のうちの建設コストは、ライフサイクルコストの1/6程度であるとする試算例がある。
近隣住区は、学校、店舗、公園等の日常生活に必要なコミュニティ施設を備え、一般に、小学校が一校成立する程度の人口を単位としたものである。
インフィルハウジングは、クリアランス型の再開発の反省から考えられたもので、地域社会の継承等を原則として、既成市街地の街区更新を行う手法である。
ボンエルフは、歩行者と自動車が共存できるように計画された街路空間である。
パークアンドライドは、一般に、郊外の鉄道駅の付近に駐車場を整備し、自家用車から鉄道に乗り換えることにより、中心市街地への自家用車の流入を減らす手法である。
トランジットモールは、ショッピングモールの形態の一つであり、商店街から一般の自動車、公共交通機関を排除した歩行者専用の空間である。