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流動化コンクリートの打込みに当たって、先に打ち込んだコンクリート上面等の傾斜面に沿って、コンクリートを横流しする計画とした。
既製コンクリート杭のプレボーリング拡大根固め工法において、先端開放杭を用いる計画とした。
鉄骨の建方に当たって、柱の溶接継手におけるエレクションピースに使用する仮ボルトについては、高カボルトを使用して、全数締め付ける計画とした。
山留めに用いる地盤アンカー工法において、「引張材とセメントミルク」及び「セメントミルクと地盤」のそれぞれの密着性を高めるために、注入後にもセメントミルクを加圧する計画とした。
コンクリートポンプ工法において、軽量コンクリートの圧送距離が長い場合、軽量コンクリートの圧送性が普通コンクリートの圧送性よりも劣ることを考慮して、輸送管の呼び寸法を125A以上とする計画とした。
ホルムアルデヒドの放散等級の異なる内装材料の保管については、梱包を開けた場合、放散等級の異なるものを同じ場所に置かないようにし、風通しに留意した。
発泡プラスチック保温材については、紫外線を2～3日間以上受けると表面から劣化が始まるので、日射を避け屋内に保管した。
建築構造用圧延鋼材については、ミルシートの他にミルマーク、ステンシル、ラベル等を活用して品質を確認した。
木箱やパレットを用いて運搬した板ガラスについては、屋内の乾燥した場所に荷姿のまま保管した。
塗料等が付着した布片で引火のおそれがあるものについては、その塗料の保管場所に保管した。
山留め支保工の切ばり及び腹起しの取付けについては、地山の掘削作業主任者を選任し、その者に作業の方法を決定させるとともに作業を直接指揮させなければならない。
監理技術者を置かなければならない工事現場において、公衆の見やすい場所に掲示する建設業の許可票については、監理技術者の氏名を記載しなければならない。
下請業者は、請け負った範囲の仕事を安全に実施するために、統括安全衛生責任者との調整、その調整事項に係る指示についての関係作業員への連絡等を行う安全衛生責任者を選任しなければならない。
設計図書間に相違がある場合の優先順位は、一般に、①現場説明書、②特記仕様書、③図面、④標準仕様書である。
元請業者は、産業廃棄物の処分を委託する場合、原則として、廃棄物の量にかかわらず、廃棄物の種類ごと、車両ごとに産業廃棄物管理票（建設系廃棄物マニフェスト）を交付し、最終処分場までの処分を確認しなければならない。
建築主事を置かない市町村において、特定建設資材が用いられた建築物に係る解体工事の着手に先立ち、当該工事が建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律による対象建設工事であったので、届出書を都道府県知事に提出した。
工事用の仮囲いを設置するに当たって、継続して道路を使用する必要があるので、「道路占用許可申請書」を道路管理者に提出した。
保健所を設置していない市町村において、浄化槽を設置するに当たって、建築主事に確認の申請をする必要がない場合、「浄化槽設置届出書」を都道府県知事及び当該都道府県知事を経由して特定行政庁に提出した。
建築物の一部を除却するに当たって、当該工事の対象床面積が10m2以内であったので、「建築物除却届」を都道府県知事に提出しなかった。
所定の建設工事に従事する者のための附属寄宿舎を設置するに当たって、「寄宿舎設置届」を市町村長に提出した。
標準貫入試験においては、深さ1mごとにN値を測定した後に、地表に標準買入試験用サンプラーを引き上げ、採取試料の観察を行った。
非常に硬い地層の地盤調査において、オランダ式二重管コーン貫入試験によるサウンディングを採用した。
縄張りを行い敷地境界との関係を確認した結果、敷地境界からの距離が不足していたので、建築物の予定位置を修正し、発注者、設計者等の立会いのうえ、監理者が確認した。
工事により損傷を生じるおそれのある近隣の建築物については、着工前に住民等の立会いのうえ、クラックの大きさ、建具の建入れ等を測定し、現状を記録した。
建築物の高さと位置の基準となるベンチマークについては、2か所以上設置し、相互に確認が行えるようにした。
仮設の現場事務所を移転する場所がなかったので、監理者の承認を受けて、施工中の建築物の一部を使用した。
吊り足場（ゴンドラの吊り足場を除く。）において、吊り鎖及び吊りフックの安全係数が5以上となるように、作業床の最大積載荷重を定めた。
足場の作業床の外側には、床面からの高さ15cmの幅木（つま先板）及び床面からの高さ95cmの手すりを設けた。
高さ15mの足場を設置するに当たって、組立てから解体までの期間が60日未満であったので、その計画を労働基準監督署長に届け出なかった。
落下物に対する防護のためのメッシュシートを鉄骨外周部に取り付ける場合、垂直支持材を水平方向5．5mごとに設けた。
山留めの管理において、火打材を用いない鋼製切ばりにかかる軸力を測定するために、腹起しと切ばりとの接合部に盤圧計を設置した。
湧水に対して安定性の低い地盤において、ポイリングを防止するために、床付け面から発生した湧水を釜場工法により排水した。
山留め工事において、水位の高い軟弱地盤であったので、場所打ち鉄筋コンクリート地中壁を採用し、構造上の検討を行ったうえで、この地中壁を建築物の一部として利用することとした。
鋼製切ばりの継手について、両方の切ばり材の仕口における端部のあて板が面接触にならず、わずかな隙間が生じたので、この隙間にライナーをあてて、切ばりの軸線が直線になるようにした。
軟弱地盤の掘削において、掘削位置の外周に余裕があったので、山留め壁の周囲地盤のすき取りを行い、ヒービングを防止した。
セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、余掘り量（掘削孔底深さと杭の設置深さとの差）の許容値については、50cmとした。
既製コンクリート杭工事において、所定の高さよりも高い杭頭を切断する場合、特記がなかったので、杭の軸筋をすべて切断した。
場所打ちコンクリート杭工事において、掘削後の検測で鉄筋かごの長さと掘削孔の深さとに差があったので、鉄筋かごの長さを最下段の鉄筋かごで調整した。
場所打ちコンクリート杭工事において、泥水中に打込む杭に使用するコンクリートの単位セメント量の最小値については、310kg／m3とした。
場所打ちコンクリート杭工事において、コンクリート打込み終了後の掘削孔の空掘り部分については、人の墜落、地盤の崩壊等の危険があるので、杭頭のコンクリートが初期硬化した後に、良質土で埋め戻した。
曲げを受ける型枠材の構造計算において、せき板に合板を用いる場合、転用等による劣化を考慮し、単純梁として扱った。
外部に面するコンクリート打放し仕上げの壁において、特記がなかったので、コンクリートの打継ぎ目地の深さ及び打増し厚さを、それぞれ20mmとした。
支柱の盛替えを行わずにスラブ下のせき板を取り外せる工法を採用したので、コンクリートの圧縮強度が設計基準強度の50％に達していることを確認した後に、せき板を取り外した。
強度が十分に発現していないコンクリートスラブに悪影響を与えないように、上下階の支柱をできるだけ同じ位置に配置した。
「せき板と最外側鉄筋とのあき」、「バーサポート及びスペーサーの材質と配置」及び「埋込金物の位置」の監理者による検査については、型枠の組立てがすべて終了した段階で行った。
普通コンクリートにおける構造体コンクリートの圧縮強度の検査において、1回の試験に用いる供試体については、適当な間隔をあけた任意の3台の運搬車から各1個ずつ、合計3個採取する。
普通コンクリートにおける構造体コンクリートの圧縮強度の検査については、「打込み日ごと」、「打込み工区ごと」、かつ、「150m3又はその端数ごと」に1回行う。
流動化コンクリートに用いるベースコンクリートの単位水量は、 一般に、185kg／m3以下とする。
初期凍害のおそれのある寒中コンクリートにおいては、AE剤、AE減水剤又は高性能AE減水剤を使用し、空気量を3％以下とする。
高強度コンクリートにおけるコンクリート中の塩化物イオン量の許容値については、鉄筋腐食に対する抵抗性が普通コンクリートと同等以上なので、0．30kg／m3以下とする。
圧接継手において、圧接作業当日に（社）日本圧接協会認定の鉄筋冷聞直角切断機により鉄筋を切断したところ、ばりが生じなかったので、圧接端面のグラインダー研削を行わなかった。
SD345のD25とD29との継手については、手動ガス圧接とした。
SD345のD19とD22の鉄筋相互のあきについては、使用するコンクリートの粗骨材の最大寸法が20mmの場合、30mmとした。
スパイラル筋の重ね継手の末端については、折曲げ角度を135度とし、余長を6d（dは異形鉄筋の呼び名に用いた数値）以上とした。
梁の主筋とあばら筋とが交差する鉄筋相互の結束については、四隅の交点において全数行い、その他の交点において半数以上行った。
スパン数が多い建築物において、現場溶接による柱の倒れ変形を低減するために、建築物の中央部に調整スパンを設け、溶接完了後、高カボルト接合により調整スパンの梁を取り付けることとした。
柱梁接合部の梁端溶接部において、入熱量が大きく、かつ、パス間温度が高過ぎると、接合部の強度や変形能力が低下することがあるので、溶接作業中に入熱量とパス間温度の管理を行った。
鉄骨部材の組立てにおいて、溶接後の精度を確保するために、溶接により生じるひずみを考慮して、あらかじめ、そのひずみの逆方向に鋼材を曲げ加工した。
柱梁接合部において、鋼製エンドタブの組立て溶接については、開先内を避けて、直接、梁フランジに行った。
通しダイアフラムと梁フランジとの突合せ継手において、通しダイアフラムを構成する鋼板の板厚の範囲内で梁フランジを溶接するために、通しダイアフラムを構成する鋼板の板厚を梁フランジの板厚よりも厚いものとした。
ナット回転法による高カボルトの締付け後の検査において、ナット回転量が不足していたボルトについては、その他に異常がなかったので、追締めを行ってそのまま使用した。
梁を高カボルトにより接合する梁ブラケット付きの柱の製品検査において、「仕口部の長さ」として、所定の柱面から仕口先端の第1孔心までの寸法を測定した。
高カボルト接合における一群の高カボルトの締付けについては、接合部の中心から外側に向かって行った。
高カボルト接合の本締めにおいて、トルシア形高カボルト専用の締付け機が使用できない箇所については、高力六角ボルトに交換して、トルクコントロール法により行った。
高カボルトの締付け作業において、仮ボルトを用いて部材を密着させてから高カボルトを取り付け、マーキングを行った後に、一次締めを行った。
アスファルト防水工事において、防水層の保護コンクリートに設ける伸縮調整目地の割付けについては、パラペット等の立上り部の際から0．6mとし、中間部は縦横方向の間隔を3m程度とした。
アスファルト露出防水工事において、立上り部の防水層末端部については、押え金物で固定し、ポリウレタン系シーリング材で末端処理を行った。
改質アスファルトシート防水工事において、防水層の下地の入隅については直角とし、出隅については45度の面取りとした。
塗膜防水工事において、補強布の重ね幅については50mmとし、防水材の塗継ぎの重ね幅については100mmとした。
シート防水工事において、ルーフィングシートの平場の接合幅については、塩化ビニル樹脂系シートを使用する場合、長芋方向及び幅方向を、それぞれ40mmとした。
コンクリート下地へのセメントモルタル塗りにおいて、モルタルの1回の練混ぜ量については、品質確保のために、60分以内に使い切れる量とした。
冬期におけるアルミニウム合金製建具の枠まわりのモルタルの充填に当たって、充填モルタルが凍結しないように、塩化カルシウム系の凍結防止剤を混入した。
コンクリート下地へのセメントモルタル塗りにおいて、下塗り前の水湿しについては、施工前日にも十分に散水し、下地に水分を吸収させた。
型枠に塗装合板を用いたコンクリート下地へのセメントモルタル塗りについては、モルタルとの有効な付着性能を得るために、ポリマーセメントペーストを塗布し、乾燥しないうちに下塗りを行った。
せっこう系セルフレベリング材は、収縮がなく施工性はよいが、水の影響を受けることにより浮き等の不具合を生じることがあるので、水がかりとなる床には、セメント系セルフレベリング材を採用した。
はめ込み構法による屋外に面する複層ガラスの取付けについては、不定形シーリング材構法を採用し、はめ込み構内に有効な水抜き孔を設けた。
はめ込み構法による屋外に面する網入り板ガラスについては、「ガラスの下辺小口部分」及び「ガラスの縦小口下端から1／4の高さまでの部分」を防錆処置の範囲とした。
グレイジングチャンネル構法において、ガラスの四周に巻き付けたグレイジングチャンネルをガラス上辺中央部で突き合わせた後に、サッシの枠を取り付けた。
DPG（ドット ポイント グレイジング）構法による強化ガラスの取付けにおいて、点支持金物を取り付けて支持構造と連結するために、工事現場に搬入した強化ガラスに点支持用孔をあけた。
SSG（ストラクチュラルシーラント グレイジング）構法において、構造シーラントの接着力によりガラスを固定しているので、構造シーラントの劣化を抑えるために、紫外線透過率が低い熱線反射ガラスを採用した。
縦壁スライド構法によるALCパネルのタイル張りにおいて、タイルをパネルの目地にまたがらないように割り付け、タイル面の縦方向の伸縮調整目地を「パネルの伸縮調整目地の位置」及び「パネル5枚以内ごと」に設けた。
下地調整モルタルの施工に当たって、塗付け場所の気温が3℃以下になることが予想されたので、仮設暖房により施工面の養生を行った。
タイル後張り工法において、タイルの軍師防止のために、タイル目地の探さについては、タイル厚さの1／2以下になるまで目地モルタルを充填した。
タイル後張り工法において、タイルの接着強度を確認するための接着力試験の試験体の数については、200m2につき1個以上とし、かつ、全面積で3個以上とした。
タイル後張り工法のマスク張りにおいて、タイルへ張付けモルタルを塗り付けた後、タイルを壁面に張り付けるまでの時間を5分以内とした。
せっこうボ－ド張りの壁面の遮音性能を確保するために、せっこうボードの周辺部からの音漏れの原因となる隙間に弾性シーリング材を充填した。
天井のロックウール化粧吸音板張りにおいて、湿度変動によって軟化や目地空き等を起こすおそれがあるので、室内のモルタル塗り等の左官工事を早めに完了させ、通風や換気を十分に施した。
木造軸組工法の建築物の断熱工事において、はめ込み工法を採用した場合、ポリエチレンフィルムの防湿層の継目については、木下地のある部分に設けるとともに、その重ね幅を5cmとした。
エポキシ樹脂系塗床仕上げにおいて、耐薬品性、耐摩耗性及び美観性が要求される床の場合、樹脂ペーストによる流しのべ工法を採用した。
50cm角のタイルカーペット張り工法において、出入口部分については、2／3以上の大きさのタイルカーペットが配置されるように割り付けた。
プレキャストの耐力壁の水平及び鉛直接合部の防水については、目地寸法を確保し、三面接着とならないようにバックアップ材を装填して建築用シーリング材により行った。
プレキャストの耐力壁の水平接合部に用いる敷モルタルの圧縮強度は、現場水中養生した供試体の圧縮強度が、材齢28日において部材コンクリートの品質基準強度以上となるように管理した。
プレキャストの耐力壁の水平接合部には、壁厚さと同じ幅で、かつ、レベル調整材と同じ高さに敷モルタルを敷込み、壁部材を建て込んだ。
プレキャストの耐力壁の部材コンクリートの脱型時所要強度は、脱型時にベッドを70～80度まで立て起こしてから吊り上げる場合、10N／mm2とした。
プレキャストの柱の柱脚部の水平接合部にスリーブ継手を用いる場合、グラウトを目地部内の隅々まで充填させるために、柱部材のコーナー側のスリーブから連続的に注入した。
クラックスケールは、コンクリート等に発生したひび割れ幅の測定に使用するものである。
リバウンドハンマー は、コンクリートの表面を打撃したときの反発度を測定し、その反発度から圧縮強度を推定することができる装置である。
タッビングマシンは、子供の飛び跳ねや走りまわり等の比較的重く柔らかい衝撃が加わったときの床衝撃音遮断性能を調査するための床衝撃音発生器である。
煙試験は、衛生器具等の取付けが完了した後に、煙を用いて排水通気系統を対象に行う試験である。
新築住宅の化学物質の濃度の標準的な測定方法における室内空気の採取は、すべての窓及び扉（造付けの家具、押入れ等を含む。）を30分間開放した後、屋外に面する窓及び扉を5時間以上閉鎖した状態で行う。
土砂量は、地山数量とし、「掘削による増加」及び「締固めによる減少」を考慮しない。
鉄骨部材の錆止め塗装の数量は、原則として、鉄骨部材表面の面積とし、ボルト類、部材の切断小口及び部材の重なる部分の塗装の欠除は計測の対象としない。
開口部のない鉄筋コンクリート造の壁のコンクリートの数量は、「設計寸法による壁厚」と「柱、梁、床板等に接する内法面積」とによる体積とし、梁、床板のハンチ等との取り合い部分の壁の欠除はないものとする。
木製間仕切下地を材料と施工手間とに分離する場合、木製間仕切下地の材料価格に対応する数量は、設計数量とする。
基礎ベース、柱及び梁の先端で止まる径16mm以上の鉄筋の数量は、コンクリートの設計寸法をその部分の鉄筋の長さとし、設計図書等で指定された場合には、フックの長さを加えるものとする。
請負代金額を変更するときは、原則として、工事の減少部分については監理者の承認を受けた内訳書の単価により、増加部分については時価による。
請負者は、発注者が前払を遅滞した場合、発注者に対し、書面をもって、相当の期間を定めて催告してもなお解消されないときは、工事を中止することができる。
請負者は、現場代理人及び工事現場における施工の技術上の管理をつかさどる監理技術者又は主任技術者並びに専門技術者を定め、書面をもってその氏名を監理者に通知する。
設計図書において監理者の検査を受けて使用すべきものと指定された工事材料・建築設備の機器で、当該検査に合格しなかったものは、請負者の責任においてこれを引き取る。
請負者が契約書の定めるところにより、工事の完成前に出来高払による部分払を請求する場合、その請求額は、監理者の検査に合格した工事の出来形部分と検査済の工事材料・建築設備の機器に対する請負代金相当額の9／10に相当する額とする。
(鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事)
独立柱の鋼板巻き立て補強において、2分割した厚さ3.2mmの角形銅板を柱の周囲に建込み、モルタル充填時のはらみ出し防止処置として、鋼板相互を溶接で一体とした後に、流動性の高いモルタルを下部から圧入した。
(鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事)
独立柱の炭素繊維巻き付け補強の下地処理において、鉄筋のかぶり厚さを確保できることを確認したうえで、炭素繊維の損傷防止のために、既存柱の隅角部のコンクリートを削って面取り半径25mmの曲面に仕上げた。
(鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事)
鉄筋コンクリート造の増打ち耐力壁において、既存の躯体に設けるシャーコネクタ用のダボ筋として用いる「あと施工アンカー」には、本体打込み式の金属系アンカーを使用した。
(鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事)
枠付き鉄骨ブレースの増設工事において、鉄骨枠の外周に取り付けた「頭付きスタッド」と既存の躯体に取り付けた「あと施工アンカー筋」とのラップ長は、所定の長さを確保した。
(鉄筋コンクリート造の既存建築物の耐震改修工事)
鉄筋コンクリート造の耐力壁の増設工事において、既存梁と接合する壁へのコンクリートの打込みを圧入工法で行う場合、型枠上部に設けたオーバーフロー管の流出先の高さについては、既存梁の下端より10cm高い位置とした。