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一級建築士 平成21年度 設備

一級建築士平成21年度設備の問題を○×形式で

[一級建築士] [設備]

近年の日本全体のCO2排出量における建築関連の排出割合は、約1/3であり、この中で「建築物の建設にかかわるもの」と「運用時のエネルギーにかかわるもの」との割合は、約1/2ずっとなっている。 

[一級建築士] [設備]

CASBEEは、建築物の総合的な環境性能を評価するためのツールで、あり、新築の建築物だけではなく、既存建築物の現状や改修前後の環境性能の変化も評価することカまで、きる。 

[一級建築士] [設備]

事務所ビルにおける年間の一次エネルギー消費量のうち、照明・コンセント用のエネルギーは全体の約1/3である。

[一級建築士] [設備]

消防法において、「消防用設備等」は、[消火設備」、「警報設備」、「避難設備」、「消防用水」及び「消火活動上必要な施設」に分類されており、排煙設備は「消火活動上必要な施設」に該当する。

[一級建築士] [設備]

集合住宅の各住戸の分電盤において、浴室の照明やエアコンの室外機など水気のある部分の分岐回路には漏電遮断器(ELCB)を採用し、その他の回路及び主遮断器には配線用遮断器(MCCB)を採用した。 

[一級建築士] [設備]

電気室の変圧器から約50m離れた場所にある負荷設備に低圧で電力を供給するに当たり、電圧降下が3%以下となるようにケーブルの太さを選定した。 

[一級建築士] [設備]

1人1台の電話機を利用する500人収容の事務所ビルの電話設備の設計に当たり、局線数が80回線の構内交換機(PBX)を選定した。 

[一級建築士] [設備]

電源を必要とする排煙設備には、発電機などの予備電源を設けなければならない。

[一級建築士] [設備]

排煙口は、防煙区画部分の各部分から水平距離で30m以下となるように設けなければならない。 

[一級建築士] [設備]

屋内消火栓設備における2号消火栓の警戒区域は、原則として、半径15m以内である。

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